サッカーの話をしよう　大住良之オフィシャルアーカイブサイト

　第１ステージの入場券はもう１枚も残っていないというＪリーグ。今後の全試合が定員いっぱいの競技場で行われることになる。
　当然、周辺道路の誘導、場内警備、案内、入場券切りなど、試合の運営のためにたくさんの人が必要となる。運営の中心はもちろん各クラブの職員だが、１万人規模の小さなスタジアムでも警備会社社員、アルバイトなどで２００人以上の人員が配置される。

　昨年６月、スウェーデンで欧州選手権が行われた。８チーム参加の小さな大会だったが、運営の見事さ、とくにボランティアの仕事ぶりは印象的だった。
　試合の日スタジアムに向かうと、ＩＤカードを首から下げ、黄色いジャンパーを着た補助役員が、町のあちこちから三々五々出てくる。年配の男性が多い。決まった時間に決まった場所につくと、誰の指示を受けるでもなくそのまま競技場周辺での案内、ゲートでのチェックなどの仕事を始める。そして仕事が終わるとそのまま帰宅する。

　不思議だったのは、補助役員といいながら、大会運営や競技場運営の知識が非常に豊富だったことだ。持ち場でないことを質問しても、たいていは正しい回答を出してくれた。
　「大会中は４会場を合わせて約３０００人のボランティアが働いてくれています。彼らの大半は普段の国内リーグでも地元クラブのために活動しているので、仕事としては慣れたものなのです。もちろん無給。補助役員の制服である大会マーク入りのジャンパーや感謝状をもらうだけで、喜んでやってくれています」
　大会組織委員会委員長でもあったスウェーデン・サッカー協会専務理事ラルス・オルソン氏はこのように説明してくれた。
　ボランティアの紳士たちは、日ごろから親しんだ競技場で日ごろから慣れた仕事をしていたのだ。ヨテボリのスタジアムで場内の案内をしてくれた人は、２週間に一度行われるＩＦＫヨテボリ（スウェーデンの強豪クラブ）の試合でも、同じことをしているのだ。
　彼らの多くはすでに仕事を引退した人で、こうして地元のクラブやサッカーのために働けることを、このうえない喜びとしているということだった。

　さて、Ｊリーグではどうか。前述したように、補助役員の大半はアルバイトというのが実情だ。地域のサッカー協会の役員が働いている場合もあるが、無償というわけではない。高校のサッカー部員を動員するときにも同じだ。そして日本の競技運営の習慣として、必ず弁当がつく。
　ここに徐々に本当のボランティアを導入したらどうだろう。ゆくゆくは、アルバイトなど頼まなくてもいいようにするのだ。
　Ｊリーグは「地域に密着する」ことを標榜し、「ホームタウン制」をとった。地元自治体は競技場整備のために何億、何十億という巨額を投じた。だがそれは「あとは市民が楽しめる試合をやってくれればいい」ということではない。Ｊリーグクラブが、多方面から地域の生活を「豊か」なものにしてくれることを願っているに違いない。
　クラブ運営のために大金を投じているのはスポンサーの企業。しかしクラブは地域市民のもののはず。

　運営経費を落とすための提案ではない。地域の人々にボランティアの機会を提供することも、地域の生活を豊かにする重要な要素だと思うのだ。
　警備のような特殊な仕事を除き、クラブ職員とボランティアで試合運営ができるようになったとき、クラブはやっとホームタウンのものになったといえるのではないだろうか。

（1993年６月８日＝火）