サッカーの話をしよう
No.239 女子強化は底辺から
興味深い本を見つけた。「スウェーデン女子サッカー25年史」。
スウェーデン・サッカー協会は73年に女子チームを正式に傘下に加え、この年の８月にフィンランドとの国際試合を行った。記録によると、マリエハムという小さな町で行われたこの試合には、1540人の観客が集まり、両チーム無得点で引き分けに終わった。
この年、スウェーデン協会に登録された15歳以上の女子選手の数は１万1894人。25年を経た今日、その数は４万838人になった。スウェーデン女子代表はヨーロッパの強豪のひとつに数えられ、女子ワールドカップやオリンピックで活躍している。
それを支えるのは、少女サッカー人口の大きさだ。７歳から12歳の少女のうち、なんと５人にひとりは地域のクラブに所属するサッカー選手だという。
スウェーデン・サッカー協会の理事を務めるスザンヌ・エルランドソンさんは、25年前のフィンランド戦に16歳で出場した選手だった。いろいろな年代別のスウェーデン女子代表の監督・コーチは、すべて女性で占められている。
男女同権が社会の隅々まで行き渡ったスウェーデンという国の特性もあるだろう。しかし過去25年間の間にサッカー協会と女子サッカー関係者が、選手を増やし、コーチを養成しながら女性の間にサッカーを広める努力を続けてきたことがよくわかる。
日本では先週、Ｌリーグ（日本女子サッカーリーグ）からふたつのチームの「撤退」が報道された。昨年度チャンピオンの「日興證券」と「フジタ」。ともにクラブをもつ企業の経費節減が理由だ。
10チームで構成されているＬリーグ。厳しい経済情勢下、チームをもつ企業の多くは経費節減を迫られている。フジタ、日興のほかにも撤退を考えているチームがあっても不思議はない。当然の「企業論理」だ。
現在、Ｌリーグは一チームあたり年間700万円の分担金で運営されている。各チームは、このほか人件費、合宿費、遠征費、用具代などで年間数億の予算を必要とする。選手の大半はアマチュアで、高校生や大学生もいる。しかしクラブ組織の「読売ベレーザ」を除くと、全チームが基本的に選手を社員として雇用する形になっているのだ。
遠征費の削減のためにリーグを東西に分ける、選手の保有形態を見直すなど、早急にリーグとチーム運営のスリム化をはかる必要がある。日本女子代表に３回連続ワールドカップ出場の実力をつけさせたのは、まちがいなくＬリーグの功績だ。しかしいまは、「生き残る」ことが何より大事だ。
と同時に、スウェーデンのサッカー協会が過去25年間にやってきたように、日本サッカー協会は女子サッカーの普及にもっと努めなければならない。競技人口を増やし、レベルと人気を上げることしか、企業に頼らないトップリーグにする道はないからだ。
Ｊリーグは、ある朝突然できたものではない。東京オリンピック以来営々と続けてきたサッカー界の普及と強化の努力があってこそ、安定して選手が生まれ、年を追うごとにレベルアップし、１万人を超す観客を集め、代表強化のベースとなるリーグができたのだ。
小学生、そしてとくに中学生の女子の間でサッカーを盛んにするために、過去日本サッカー協会はどこまで努力してきただろうか。数十年先を見据えた仕事をしていかない限り、女子サッカーの底辺は広がらないし、結果として、そのトップリーグは常に「企業論理」の前にひれ伏すしかなくなってしまう。
（1998年10月７日）
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