「春は名のみの...」を地で行くような寒さだ。
記録的な寒波だという。日本海側や東北地方、そして北海道は厚い雪に覆われ、太平洋岸でも連日氷点下に近い冷え込みが続いている。
そうしたなか、Ｊリーグの開幕が近づいている。今週土曜日にはシーズンの開幕を告げる「スーパーカップ」（川崎×Ｃ大阪）が埼玉スタジアムで行われ、23日（金）から25日にかけてＪ１とＪ２がいっせいに開幕する。Ｊ３の開幕は３月９、10の両日だ。
１月30日には柏でアジア・チャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）のプレーオフがあった。火曜日だからキックオフは午後７時。トレーニング開始から３週間たらずで試合に臨んだチームも大変だったが、１月のナイター観戦は、観客にとってもあまり歓迎したくないことだったに違いない。
昨年、Ｊリーグは従来のシーズン制を継続することを決めた。８月開幕、翌年５月閉幕という「秋春制」に変更するか長年検討してきたが、変更によるたくさんのメリットを理解しつつも、冬の公式戦が増えることに対する恐れを拭い切れなかったのだ。積雪による試合中止のリスクもある。何よりも、寒いなかではファンに来てもらえないという思いがある。
だがシーズン制が現在のままでも、寒さに凍えながらの観戦になる時期は短くない。２月、３月、11月、12月はもちろん、ナイターなら４月でも相当冷え込む。友人に笑われながらも、私は４月までは取材バッグのなかにダウンのインナーと手袋を入れておくのだが、かなりの頻度で出番が訪れる。
仕事なら寒さも我慢しなければならない。だが安くない入場料を払うファンに我慢させていていいのか。ファンが来なければプロスポーツは成り立たない。現在のままのシーズン制でも寒さに凍えているファンがいるなら、リーグやクラブは、「寒くないスタジアム」の実現に向け動き始めなければならない。
どんな天候でも快適に観戦できるのは、「ドーム型スタジアムに冷暖房」だろう。だが短期間での実現は難しい。まずは全観客席に屋根をかけること、風が吹き抜けないように観客席の背後をふさぐこと。そしてそのうえに、地域の気候やスタジアムに合わせた効果的な暖房システムを構築する。風力をはじめとした再生可能エネルギーだけでなく、近隣工場の排熱利用など工夫の可能性は無限にある。
今週冬期五輪が開幕する韓国の平昌（ピョンチャン）はマイナス20度にもなると言う。それほどでなくても、２月、３月の日本のサッカースタジアムで２時間じっと座っているのは十分つらい。この問題を放っておくことは許されない。
（2018年2月7日）
新しい時代が始まるのだろうか―。
先週、スイスのローザンヌで開かれた抽選会で、欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）が今秋から開催する「欧州ネーションズリーグ」の組分けが決まった。４年にいちどの「欧州選手権」に加え、２年にいちどチャンピオンが決まる新大会をスタートさせるのだ。
代表チームのサッカーは過渡期にきている。ワールドカップ、欧州選手権、そしてそれらの予選など公式戦は注目されるが、親善試合になると観客は集まらず、選手たちのモチベーションも極端に低下する。そこで考え出されたのがこの大会だった。
ＵＥＦＡ加盟の55カ国を４つの等級（リーグＡ～Ｄ）に分け、さらに各等級を３あるいは４チームずつ４組、計16組に分ける。ことし９月、10月、11月の国際試合日を利用して各月２節を消化、各組内でホームアンドアウェーの戦いをし、順位を決める。
優勝を争うのはリーグＡ各組１位の４チームだけ（来年６月に準決勝と決勝を行う）だが、全16組の１位は来年３月にスタートする欧州選手権予選プレーオフへの出場権を得る。10組に分けての欧州選手権予選。各組上位２チーム、計20チームが2020年６月の決勝大会への出場権を得るが、そこで３位以下になってもネーションズリーグで１位を確保していれば、最後の４枠への戦いに参加できるのだ。
ネーションズリーグの新鮮さは「等級分け」にある。ＵＥＦＡ独自のランキングで最も低い「リーグＤ」の16チームは、ワールドカップや欧州選手権の予選では常に上位のチームと当たり、ほとんど勝てない。だが新大会では勝てる可能性のある相手ばかり。しかも欧州選手権のプレーオフは、ランクの上位同士、下位同士で当たるため、リーグＤの16チームからも必ず１チームは欧州選手権の決勝大会に出場できる。下位ランクの国のサッカーに大きな刺激を与えるのは間違いない。
だが懸念はある。欧州のサッカーはこれでますます内向的になってしまうのではないか。現在のＵＥＦＡは国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）をしのぐ資金力をもち、クラブも代表チームのサッカーも、欧州内の戦いで十分世界の耳目を集める実力と魅力を備え、自己充足できるからだ。
もちろん親善試合がゼロになるわけではない。だが欧州外の国が欧州のチームと交流する機会は大きく減る。
世界中からかき集めるテレビ放映権収入で隆盛を極める欧州のサッカー。だがその収益は域内のサッカー振興だけのために使われ、さらに新大会が力を与える。新しい時代とは、世界のサッカーが「欧州とそれ以外」に二分され、格差が広がる一方の時代だ。
（2018年1月31日）
先週はユニホームの色の話だった。ついでにユニホームにまつわる話をもうひとつ。
Ｊリーグは今季からいわゆる「鎖骨スポンサー」を許可した。ユニホームの前面上部の左右２カ所に広告を入れることを認めたのだ。
クラブチームのユニホームは、現在では広告なしだと間が抜けているようにさえ見える。だがそれが始まったころには大きな摩擦があった。
スポーツのユニホームに広告を入れた最初はウルグアイの名門サッカークラブ「ペニャロール」。1950年代のことだった。欧州では1970年代になってフランスやデンマークなど財政難に苦しむリーグのクラブで導入された。だが多くの国では、クラブと地域の象徴であるユニホームに広告を入れることに、リーグや協会だけでなくファンの間でも強い拒否反応があった。
1973年はじめ、当時ドイツ・ブンデスリーガの強豪のひとつだったブラウンシュバイクが酒造業の「イエーガーマイスター」と契約し、ユニホームの胸に同社の男鹿のマークをつけようとした。契約金は16万マルク。当時のレートで1664万円ほどだった。
ドイツ協会は許可しなかった。しかし自分たちの収入にかかわる選手たちは投票でクラブエンブレムを従来のライオンから男鹿に変えることを決議、クラブはその年の３月から実質的に広告つきのユニホームで公式戦を戦った。ドイツでユニホーム広告が正式に認められたのは、その年の10月のことだった。
こうして、せきを切ったように、1970年代半ばから欧州各国のクラブユニホームに広告がはいるようになる。胸の正面につける広告はテレビ中継のアップ画面や新聞・雑誌の写真で非常に目立つ。新しい広告収入はクラブの重要な財源になっていく。
その流れに最後まで抵抗したのがスペインのＦＣバルセロナ。だが2006年、ユニセフに約１億7000万円を寄付したうえに無料で胸にユニセフのロゴをつける前代未聞の「胸広告」をつけると、2010年にはカタールの企業と年間約38億円の契約を結んだ。さらに昨年からは年間約80億円の史上最高額で日本の「楽天」を胸広告につけている。
日本では、1992年、Ｊリーグ時代になって可能になったユニホーム広告。現在ではアマチュアチームでも日本協会に申請することで胸に広告をつけることができる。Ｊリーグ、なでしこリーグ、フットサルのＦリーグでは、胸のほかに背中や袖にも広告を入れることが認められている。
だが胸広告の収入はＪ１でも３億円程度。バルセロナとは比較にならない。「鎖骨」にまで広告を許すのは、苦しいクラブ経営を少しでも助けるためにほかならない。
（2018年1月24日）
２月下旬の新シーズン開幕に向け、Ｊリーグのクラブが続々と新体制を発表し、併せて新シーズンのユニホームもお披露目している。
25年前のスタート時以来、Ｊリーグのユニホームに私は大いに不満をもってきた。アップで見たときのデザインばかりが優先され、緑のピッチ上に11人が散ったときの見やすさという最も重要な要素が後回しにされてきたからだ。
だがそれ以上に、Ｊリーグ自体に、見分けやすいユニホームで試合をさせようという意識が低いように感じる。昨年３月のＪ２「岐阜×松本」で緑とグレーのユニホームの見分けがつかず後半から岐阜が白に変えたという事件はプロとして論外だが、それ以外にも「見分けづらい」と感じる試合が、とくにテレビ中継を見ているとたくさんある。
欧州サッカー連盟（ＵＥＦＡ）機関誌の最新号（第174号）に「色覚異常とサッカー」に関する記事があった。
色の認識が多数の人と異なる状況をもつ人の割合は、日本では５％、欧州では８％にもなり、その大多数が男性だという。ある種の職業では業務が難しいこともあるようだが、差別につながらないようにと、日本では昨年来「色覚多様性」と呼んでいる。
サッカーは「色の世界」である。２つのチームは色で区別し、選手も観客も、ユニホームの色を頼りに試合を楽しむ。それが一部の人にとって見分けにくいものだったら、その人びとは楽しみの大きな部分を奪われていることになる。相手とのユニホームの区別ができずに「自分はサッカーが下手」と思い込んでしまう少年が、日本でも20人に１人、欧州なら12人に１人もいるとしたら、心が痛む。
スポーツの世界でこの問題に最初に手をつけたのは2016年、アメリカンフットボールのＮＦＬだった。赤と緑の対戦を「赤対白」にさせたのだ。だがユニホームメーカーからの要請を受けたクラブの反対により、わずか１年で取りやめになった。
しかし昨年６月、イングランド・サッカー協会が専門家の意見を聞いて多用な色覚をもつ人への配慮を求めるガイドラインを発行した。ユニホームだけでなく、ボール、ビブスやマーカーコーンなどの練習用具、スタジアム内の案内板や入場券を買うためのサイトの色の使い方にいたるまで、細かく解説されている。その考え方は、急速に欧州各地に広がろうとしている。
日本では、デザインやウェブサイトの設計で配慮が行われており、見分けやすい交通信号の開発も始まっている。しかしスポーツ界ではまだこの問題は看過されたままだ。
「色の世界」であるサッカーには、この問題の研究や対策を率先して進める責務があるように感じる。
（2018年1月17日）
2020年の東京五輪で中心になって戦う世代の日本代表が本格的に動き出す。
2020年に「23歳以下」だから1997年以降の生まれの選手たち。昨年10月に森保一監督が就任、12月にタイで開催された親善大会に出場した時点では「Ｕ－20日本代表」だったが、年が明け、「Ｕ－21日本代表」としてアジアＵ－23選手権（中国）に臨む。初戦は今夜８時半（日本時間）開始のパレスチナ戦だ。
「自国開催の五輪。皆さんが望んでいることはメダル獲得だと思うので、そうできるようがんばりたい」
10月の就任会見で、森保監督はそんな発言をした。もちろん、東京五輪は日本のサッカー界にとって重要な大会である。日本中が五輪に夢中になっているときに、早々の敗退で「カヤの外」になってしまうのは辛い。しかし森保監督にはそれ以上に大きな使命がある。日本代表となってワールドカップで活躍する選手を育成することである。
これまで、日本は1996年から６回の五輪と５回のワールドカップに連続して出場を果たしてきた。ワールドカップも、ことしのロシア大会で６大会連続となる。そしてその両者に密接な関係があるのは明らかだ。
1996年以来の「五輪選手」は重複を除くと104人。そのうち40人がワールドカップにも出場している。しかし非常に興味深いのは、五輪の成績と選手のその後の活躍との関係性がほとんど見られないことだ。2004年のアテネ五輪と2008年北京五輪はどちらも１次リーグ敗退だったが、ともに18人の半数の９人をその後のワールドカップに送り込んだ。ベスト４の快挙を成し遂げた2012年ロンドン五輪から14年のブラジル・ワールドカップ代表入りしたのは７人だった。
反町康治監督が率いた2008年の「北京五輪組」は３戦全敗と散々の成績だったが、ＤＦ吉田麻也、ＭＦ本田圭佑、香川真司、ＦＷ岡崎慎司と、2010年代に日本代表を牽引するだけでなく欧州のトップリーグでスターとして活躍する選手たちを輩出した。
昨年11月に日本代表の欧州遠征の取材でベルギーのブリュージュに行ったとき、街角で森保監督を見かけた。あわてて昼食のハンバーガーをテーブルに置き去りにして追いかけ、呼び止めてしばらく立ち話した。「五輪メダルより日本代表の育成を」と話すと、「僕もそのつもりです」と力強い言葉が返ってきた。
「2022年のカタール・ワールドカップにひとりでも多く行ってもらえるような育成をしていきたい」
就任会見でも、森保監督ははっきりとそう語った。東京五輪代表は、「2020年代の日本代表選手育成」をテーマに追っていきたいと思う。
（2018年1月10日）
4月