サッカーの話をしよう　大住良之オフィシャルアーカイブサイト

　「どうなりますかね？」
　最近、サッカーに少しでも関心のある人と話をすると、きまって最初に聞かれるのがこの質問だ。
　今季のＪリーグの行方ではない。オリンピック予選勝ち抜きの成否でもない。もちろん、2002年ワールドカップ招致の「日韓対決」の話だ。

　昨年９月末に「開催提案書」を提出し、10月末から11月はじめにかけて国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の視察を受けた後は、すべて「ロビー」になった招致活動。日本協会の首脳陣が精力的に世界を回り、投票権をもつＦＩＦＡ理事を中心に日本の考えを説明しているが、各理事の判断については、まだ「推測」情報しか伝わってこない。
　正直なところ、招致活動の外部にいる者としては、「よくわからない」という以外にない。「五分五分でしょう」と答えるのは、そういう意味だ。

　日本の招致活動は「招致委員会」がつくられた91年に本格的に始まった。一方の韓国は94年からだから、３年の差がある。しかし国内の盛り上がりでは、現在のところ韓国のほうが上だという評価だ。
　昨年末のあるテレビ局の調査では、日本国民のワールドカップ招致活動の認知率は約60％だという。けっして悪くない数字だが、「どうしても日本で」という熱意は、たしかにあまり感じられない。
　これまでの招致活動の失敗をひとつあげるなら、マスメディアからの協力を十分に引き出せなかったことだ。日本の招致委員会は韓国側に情報が漏れるのを警戒して活動の多くの部分を非公開にした。その結果マスメディアは無視されたように感じ、熱が冷めてしまった。これでは国民的な熱意を生むのは難しい。

　また、招致委員会が、政府や自治体、企業などの協力を得るために盛んに「経済波及効果」を説いたことも、人びとの気持ちを冷めさせる結果になった。
　あの「バブル」のときでさえその恩恵を受けたのはごく一部の人にすぎない。３兆2000億円の経済波及効果といわれても、それが自分たちの生活にはほとんど関係がないことは、もう誰もが見抜いている。

　ワールドカップを日本で開催することの本当の意味は、そんなことではない。世界に10数億のファンをもつといわれるサッカー。その最高峰の戦いが行われる１カ月間、世界は動きを止めて注視する。それがあらゆる面で喜びに満ちた大会であれば、世界の人びとの心を近づけ、地球をより暮らしやすい惑星にする力となるだろう。開催国も、世界中から観戦に訪れた大衆との交流を通じて大きく変わっていくに違いない。
　そればかりではない。現在、日本の社会では日常的なスポーツ環境の劣悪さが大きな問題となっている。ワールドカップ開催は、サッカーだけでなく、いろいろなスポーツを手軽に楽しむことのできる環境の創設をリードするはずだ。

　招致活動を通じて、そうした点をアピールし、広めていかなければならない。逆にいえば、真の国際化やスポーツ環境の改善はどうしたらできるのか、そんな議論を進めることが、「ワールドカップ日本招致」をその有力な手段として認識させていくはずだ。
　招致活動は、もちろん日本開催を目指したもの。だが招致活動を通じて日本人が世界に少し近づき、同時にスポーツ環境を変えてく力になれば、招致活動自体が価値のあるものとなる。
　残り95日となったワールドカップ開催地決定。その短期間に、招致の成否だけでなく、こうした点の議論が日本中で展開されてほしいものだ。

（1996年２月27日）